ストーカー被害に遭っている男性は意外にも多くいると言われています。ストーカーに遭う男性のタイプはけしてイケメンだけとは限らないので、「自分がストーカー被害に遭っているんだ」なんて恥ずかしくて言えないなんて人もいるみたい。でも、ガマンしていてもストーカー被害はなくなることはなく、酷くなる一方です。
自分が直接ストーカー被害に遭ってしまった時、どのような対策をするのが良いのでしょうか？今回は、実際にストーカー被害に遭ってしまったら！まずは身の安全を確保せよをお届けします。
できるようなら加害者を特定する
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ストーカーを行う人は、元カノや、元妻などが多いようです。そのため、被害に遭っている男性の中には、「たぶんコイツだろうな」と目星が付く人もいるかもしれません。そういう場合は、加害者をある程度特定し、被害に遭った時間、内容などを細かくメモして置く事をお勧めします。
警察に相談するにしても、裁判所に仮処分を申し出るにしても相手が特定できていないと中々難しい事も多いからです。自分では、加害者を特定するのが難しい場合や、接点を持つ事で被害が深刻になることも考えられますので、出来ればプロの手を借りて「特定作業」を行った方が安全だと言えます。
警察に相談する
被害にあって困っている場合は、警察に相談するのも１つの方法です。警察に相談時に、警察に求められる事は３つです。
１・刑事手続きで捜査を求める（被害者が特定できないと動けない）
２・行政手続をとって、加害者に書面で警告を促してもらえる（被害が酷くなる可能性も）
３・直接危害が加わりそうな時は、警察に支援を求める事もできます。
一時的に警察の施設に寝泊りさせてもらう事も出来ますし、防犯ブザーの貸し出しもしてもらえます。
警察に行く時は、ある程度加害者の特定が出来ている段階じゃないと話を聞くだけで終わってしまいます。探偵事務所などで裏づけ捜査を行ってもらい、その証拠を提出しながら話を聞いてもらうようにすると直ぐに動いてもらえますよ。
直接交渉を第三者にお願いする
本人同士の対決は絶対に避けてください。ストーカーをしている女性に対して、全くお互いに知らない第三者を入れて話をするのも良い方法です。探偵事務所や、別れさせ屋などもそういった案件を受け入れてくれる所もあるので、気になる人は検索してみても良いでしょう。
しかし、話をしてもわかってもらえる相手でないからストーカー行為を繰り返すわけです。たとえ関係の無い第三者にお願いをしても、ストーカー被害が収まるどころか、酷くなってしまったというケースもあるのであまりお勧めは出来ません。いたずら電話程度の軽いものでストップしているようであれば、この手の方法も使えるはずです。
最後の手段は裁判所
最後の手段は裁判所に申し立てをする事です。しかし、民事保全法上の接近禁止命令については、命令の必要性と命令を急ぐ事情（緊急性）について、正確な事実の主張と証拠を提出することが求められます。個人で裁判所に行き「手続きをしてださい！」と言っても中々難しいものがあるようです。それをスムーズに行ってくれるのが、弁護士事務所です。
弁護士さんに相談をして、自分の持っている証拠（探偵事務所などで集めてもらっても良い）を提出しながら話を聞いてもらいます。警察に相談するのと同時に行うと、連絡が取りやすくなり話が早く進みますよ。弁護士が間に立つことで、裁判所の手続きも簡単に済みます。接近禁止仮処分の申立てもする事が可能になり、２００メートル以内に近づいたら罰金１０万円などのペナルティーもつけることが可能になります。
まとめ
ストーカー被害に遭っている男性は、「自分で何とかしなければ」と思っている人も多いはずです。でも、直接対決は本当に危険です。プロに手続きをお願いする事で、苦しいストーカー被害から抜け出し、毎日を軽やかな気分で過ごせるようになります。困っている人は、一人で悩んでいないでまずは相談してみてください。きっと解決方法が見つかるはずです。
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